35年後、世界中のみんな餓死-ロイズ銀行の過激レポート

人口減は心配するより、奨励すべきことでは。
---------------------------------
経済どころではない、世界中のみんな餓死! 英大手ロイズ銀行の過激レポート「35年後の地球の姿」 --
http://tocana.jp/2015/07/post_6850_entry.html

 激甚化する自然災害――。ここ数年の台風の猛威は凄まじく、これからの季節は特に警戒を怠ることができないのはいうまでもないが、今後も自然の猛威は勢いを増していくのだろうか。
先日、英・ロイズ銀行グループのシンクタンクからショッキングなレポートが公表された。

「Food System Shock(食品流通危機)」と題されたこのレポートは、昨今の世界規模の気候変動が今後の農作物生産に深刻な打撃を与えることを予測している。
そしてこれによって引き起こされる食糧不足が各国の政情を不安にし、ビジネスや交通機関にも
影響を及ぼして現在の文明社会を崩壊へと導くというのだ。
 ロイズ銀行のシンクタンクとアングリア・ラスキン大学の研究によって作成された今回のレポートは、あくまでも今後の世界経済の見通しを主に、保険業界へ向けて解説するために書かれたものであるが、そのショッキングな内容から世界に警鐘を鳴らすものとなったのだ。

 今後の食糧供給の上で自然災害の劇症化とともに問題視されているのが、今後の世界人口の急激な増加であるという。
 人類はこの200年の文明の中で60億人まで人口を増やしたが、今後その増加ペースが急激に上昇し、35年後の2050年には90億人に達すると予測している。そして人口増加に比例して高まる食糧需要に応えていくには、2050年までに食糧生産の総量を現在の2倍にしなくてはならないという。革新的な農作物生産技術が生まれない限り、あと35年で2倍にするというのは至難の業であると言えそうだ。
 この人口増加の問題だけでも食糧危機の大きな原因となるが、これに追い討ちをかけるのが、気象変動による農作物収穫量の減少である。2002年~03年にかけて深刻な干ばつに襲われたオーストラリアのような例が今後、世界各地で発生すれば確かに食糧の増産どころの話ではない。

 そして度重なる異常気象の末に、世界各地で現在よりもシビアな水不足に見舞われるという予測も示されている。
あと10年後の2025年までには、世界人口の3分の2にあたる人々が何らかの形で水不足の影響下で生活することを余儀なくされるとあるのだ。つまり、世界的に見れば水が不足した地域の方が当たり前の状況になるということである。そして当然、水不足は農作物生産に大きな影を落とす。
<以下省略>

23+1 :名刺は切らしておりまして [↓] :2015/07/18(土) 12:54:09.24 ID:w4ulaxBD.net
資本主義&議会制民主主義が最悪の方向に進化して終着点まで来ちゃったからな。
人類の半分以上が死ぬような災害か戦争でも起きてリセットされない限り、
世界はもうこのまま衰退・滅亡に向かって行くのは間違いない。

44 :名刺は切らしておりまして [↓] :2015/07/18(土) 13:14:28.83 ID:9B5xg1ie.net
>世界中のみんな餓死
ありえないww
食料が減れば人口は増えない。
大勢減っても、「みんな」はありえない。
食料が足りないのに子供をバンバン生んでる国がどうなってるか
ユニセフなんとかのCM見れば誰でも分かるww

46 :名刺は切らしておりまして [] :2015/07/18(土) 13:15:51.59 ID:lOSp9Vbc.net
資本主義民主主義の終着点が身分社会だよな
富は平等に分配出来ない敗者にはなりたくない
結果一部の富裕層を支えるために大量の奴隷が必要になる



73 :名刺は切らしておりまして [] :2015/07/18(土) 13:45:52.31 ID:sBC1BOXm.net
日本の人口減少は世界的な食糧危機を考えれば良い事
日本の農地で生産できる農産物の量は限られているから少ない人口でいい
移民なんて全く不要、労働力は多くをロボットにやらせればいいし
職が無ければベーシックインカムにすればいい


74 :名刺は切らしておりまして [] :2015/07/18(土) 13:45:59.04 ID:ooypvdJN.net
日本は今こそ農業改革を進めなければならないってことか。
それいはやはり、地下エネルギー開発が基本になると思う。
日本は地熱を電力に変える仕組みを今すぐにも作らなければならない。
エネルギーさえ自前で調達出来れば、海底資源の開発も海上での食糧生産も可能になる。
考えてみれば、日本は世界有数のエネルギーと国土面積を持つ国なのだ。
公務員の人件費を半分に減らして、エネルギー開発を始めよう。

この記事へのコメント

この記事へのトラックバック